退職を控えている時、保険ってどうするの？
老後の生活と医療費に備えるポイントをわかりやすく解説

退職前のこの時期に
なぜ保険を見直すの?

定年退職や早期退職を控える時期は、「収入がある今」と「公的年金中心の生活になるこれから」の境目となる重要なタイミングです。会社の団体保険や福利厚生による保障は退職とともに終了し、医療費や介護リスクは年齢とともに高まります。一方で、これまで加入してきた保険がそのまま本当に必要かどうかも見直す必要があります。老後の生活費・医療費・介護費を見据え、「残す保険・減らす保険・新たに備える保険」を整理することが、退職前にやっておきたい大切な準備です。

見直しポイント ❶

会社の保障終了後の医療・死亡保障を確認する

退職すると、団体定期保険や医療保障など「会社経由の保険」がなくなるケースが多くあります。退職後も必要な医療保障や、万一の際に配偶者の生活を守るための死亡保障が確保されているか、自分名義の保険だけで成立するかを確認しましょう。過剰な死亡保障は見直しつつ、「本当に必要な部分だけ」を残すことがポイントです。

見直しポイント ❷

老後の生活費と公的年金のバランスを把握する

退職後は収入の多くを年金に頼ることになります。毎月の生活費と、見込まれる公的年金額を比較し、「不足分がどの程度か」「その不足を貯蓄で賄えるか」を確認しておくことで、保険で補うべき範囲が明確になります。漠然とした不安を減らすためにも、数字で把握することが大切です。

見直しポイント ❸

将来の医療・介護リスクへの備えを検討する

年齢とともに医療費負担や介護の可能性は高まります。高額療養費制度などの公的制度を前提としながらも、長期入院や介護が続いた場合に「貯蓄だけで耐えられるか」を考え、必要に応じて医療保険・介護保険・認知症保障などを検討します。退職前は、健康状態的にも加入を検討しやすいラストチャンスになりやすい時期です。

例：退職後の生活設計

スクロール→

項目

① 必要生活費

② 必要住宅費・修繕費

③ 公的給付等（差引）

④ 貯蓄等（差引）

必要保障額

計算

月25万円 × 20年

住宅ローンやリフォーム等

公的年金等でカバーできる分

世帯の預貯金・退職金の一部

①+②−③−④

金額

6,000万円

1,000万円

−5,000万円

−1,500万円

500万円

必要保障額＝ ①必要生活費＋ ②必要住宅費・修繕費− ③公的給付等（差引） − ④貯蓄等（差引）
退職後に必要となる生活費や住まいの費用から、公的年金や既にある貯蓄でカバーできる分を差し引いたうえで、「不足分をどう補うか」を考えることで、保険や貯蓄で備えるべき金額の目安が見えてきます。
※数値は一例であり、実際は年金額・貯蓄額・ライフスタイルに応じて調整が必要です。