医療費に備えたいとき、保険ってどう考える？
入院・手術・通院費用負担を減らすポイントを分かりやすく解説
突然の入院や手術費用に
備えられていますか？
風邪やケガだけでなく、がん・心筋梗塞・脳卒中などの大きな病気は、ある日突然やってきます。日本には公的医療保険や高額療養費制度がありますが、入院時の差額ベッド代や食事代、通院交通費、働けない期間の生活費など、「自己負担になるお金」は少なくありません。医療費に備えるうえで大切なのは、「どこまでを公的制度と自分の貯蓄でまかない、どこから先を保険でカバーしたいか」を具体的にしておくことです。ここでは、その考え方と保険選びのポイントをシンプルに整理します。
公的医療保険と高額療養費制度を正しく理解する
日本の公的医療保険では自己負担は原則3割、さらに高額療養費制度で月ごとの自己負担額に上限があります。まずは自分の年収だと「1か月あたりどのくらいまでが上限か」を知り、そのうえで本当に保険で補いたい金額をイメージしましょう。
医療費以外の負担も含めて「必要額」を考える
実際に負担が大きいのは、差額ベッド代や食費、通院・付き添いの交通費、仕事を休むことによる収入減などです。これらも含めて「数週間〜数か月入院・通院した場合、いくら足りなくなるか」をシンプルに試算しておくことが重要です。
特約を「全部のせ」にしない
先進医療、三大疾病、通院、女性疾病など、医療保険には多くの特約がありますが、やみくもに付けると保険料だけが膨らみます。自分や家族のライフスタイル・健康状態・家計状況を踏まえ、「使う可能性が高い保障」を優先して選びましょう。
例：40歳独身 医療費への備え
スクロール→
項目
① 必要生活費
② 必要医療費
③ 公的給付等（差引）
④ 貯蓄等（差引）
必要保障額
計算
月20万円 × 6か月
治療費 入院費 等
高額療養費制度 等
預貯金 等
①+②−③−④
金額
120万円
80万円
−100万円
−50万円
50万円
急な入院・手術・通院で想定される自己負担と、収入減で不足しそうな生活費から、公的制度や手元の貯蓄でまかなえる分を差し引いた「足りない部分」を、医療保険などでカバーするイメージです。
※金額は一例であり、年収・家族構成・勤務形態・持病の有無などにより調整が必要です。
ご相談でよく聞く
「3つの誤解」
ご相談を受ける中で、「知らなかった」「そんなに必要だと思っていなかった」というお声をよく伺います。特に次のような誤解は要注意です。
公的医療保険があるから、医療保険はいらない
高額療養費制度で自己負担は抑えられますが、差額ベッド代や食費、交通費などは対象外です。長期入院や通院が続くと、想像以上に自己負担が膨らむこともあります。
保険料が安いものを選べばOK
安さだけで選ぶと、いざ入院しても「このケースは対象外」と支給されないことがあります。入院日額の金額、支給日数、通院保障の有無など中身を確認することが大切です。
特約は多いほど安心でおトク
特約を付けすぎると、実際には使わない保障にまで保険料を払うことになりかねません。「自分がなりやすい病気」「心配しているリスク」に絞って選ぶ方が、コスパの良い設計になります。
医療費に備えたい方が
検討したい3つの保険
医療費に備える保険は、組み合わせ方次第で「ムダなく安心」をつくれます。ここでは、医療費対策として押さえておきたい代表的な3つのタイプをご紹介します。
医療保険
（入院・手術の基本保障）
病気やケガで入院・手術をしたときに給付金を受け取れる基本の保険です。高額療養費制度でカバーしきれない自己負担分を補う役割があります。
日額いくら必要かを「自分の生活費＋想定される自己負担」から逆算して決めると、過不足のない設計になります。
がん保険・三大疾病保険
（高額治療に備える）
がんや心筋梗塞、脳卒中など、医療費や療養費が大きくなりやすい病気に特化して一時金や長期給付を受けられる保険です。
「標準治療＋先進医療＋収入減」の備えとして、一時金をプラスしておくことで、治療の選択肢を広げやすくなります。
就業不能保険・所得補償保険
（収入減対策）
医療費そのものより、「働けない期間に収入が減ること」が不安な方に有効な保険です。病気やケガで長期間働けない場合、毎月の生活費を補うことができます。
医療保険は「治療費」、就業不能保険は「生活費」と役割分担して組み合わせると、より実生活に合った安心設計になります。
よくある質問を
ご紹介
Q. 高額療養費制度があると聞きましたが、それでも医療保険は必要ですか？
Q. 入院給付金は1日いくらくらいが目安ですか？
Q. 会社の健康保険や団体保険に入っている場合でも、追加で必要ですか？
Q. 貯金があれば医療保険はいらないですか？
保険の選び方一覧