住宅リスクに備えたいとき、保険ってどう考える？
住まいとローンを守るポイントを分かりやすく解説

もし家に何かあったら
守れるのはどこまで？

火災・台風・豪雨・水害・地震・盗難、そして病気やケガで住宅ローンが払えなくなるリスク。マイホームや家財は、ご家族の生活の土台そのものです。一度大きな被害や収入減が重なると、「修繕費＋仮住まい費＋ローン返済」がのしかかり、家計へのダメージは想像以上になります。住宅リスクに備えるポイントは、「自宅そのものを守る保障」と「支払いを続ける力を守る保障」を切り分けて考えること。ここでは、火災保険・地震保険・団信・就業不能保険などをどのように組み合わせるか、その考え方を整理します。

見直しポイント ❶

建物と家財、それぞれいくら守るべきか把握する

火災保険は「建物だけ」「家財だけ」「建物＋家財」と設計できます。持ち家なら、建替え・修繕に必要な金額（再調達価額）と、家具・家電・服など家財の価値を分けて考えましょう。賃貸でも家財や賠償リスクは自己責任となるため、必要な補償を確認することが大切です。

見直しポイント ❷

自然災害リスク（水災・地震）を自分の地域で具体的に確認

台風被害や川の氾濫、土砂災害、地震など、エリアごとにリスクは異なります。ハザードマップや地形を確認し、水災補償や地震保険を付けるかどうか、どの程度の保険金額が必要かを検討しましょう。「なんとなく全国一律」で決めないことが重要です。

見直しポイント ❸

住宅ローン返済と収入減リスクをあわせて考える

団体信用生命保険（団信）で「死亡・高度障害時のローン完済」はカバーできても、「長期療養や就業不能」「共働きの片方の収入減」までは守りきれない場合があります。就業不能保険や収入保障保険と組み合わせ、「家計が厳しくなっても家を手放さずに済むライン」を事前にシミュレーションしておくことが安心につながります。

例：30代夫婦＋子1人持ち家＋住宅ローン

スクロール→

項目

① 必要生活費

② 必要住宅関連費用

③ 公的給付等（差引）

④ 貯蓄等（差引）

必要保障額

計算

月25万円 × 6か月

修繕費仮住まい費等

火災保険地震保険等

預貯金等

①+②−③−④

金額

150万円

400万円

−250万円

−100万円

200万円

必要保障額＝ ①必要生活費＋ ②必要住宅関連費用 − ③公的給付等（差引） − ④貯蓄等（差引）
火災・水害・地震などで自宅や家財に被害が出た場合、修繕・再取得費用や仮住まいの費用と、その間の生活費から、公的補償や既存の保険・貯蓄でまかなえる分を差し引いた「不足分」を、火災保険・地震保険・各種保障でカバーするイメージです。
※金額は一例です。物件価格、立地、ローン残高、家族構成により調整が必要です。