就業不能保険ってどう選べばいい？
働けなくなった時、収入減に備えるポイントを分かりやすく解説

長期間働けなくなった時
生活はどうなりますか？

病気やケガで「入院すること」だけがリスクではありません。長期間働けなくなった場合、毎月の給料が減ったり途切れたりすると、住宅ローンや家賃、教育費、生活費の支払いが一気に重くのしかかります。貯金だけで何年も耐えられるご家庭は多くありません。就業不能保険は、病気やケガで働けなくなったときに「収入の代わりになるお金」を毎月受け取れる保険です。特に一家の大黒柱や、自営業・フリーランスの方にとっては、生活基盤を守る重要な選択肢となります。ここでは、就業不能保険の役割と、無駄なく選ぶためのポイントを整理します。

見直しポイント ❶

「何か月収入が止まったら困るか」を具体的に計算する

就業不能リスクはいつまで”続くか読みにくいのが特徴です。まずは、家賃・住宅ローン・食費・教育費などの固定的な生活費を整理し、「無収入（または減収）が何か月続くと厳しくなるか」を数字で確認しましょう。必要な月額と給付期間が見えると、適切な保険金額を決めやすくなります。

見直しポイント ❷

公的保障や会社の制度とのバランスを確認する

会社員には「傷病手当金」や「障害年金」などの公的・企業保障がある場合があります。一方、自営業者やフリーランスは保障が限定的です。すでにある保障でどの程度カバーできるかを把握したうえで、「不足分」を就業不能保険で補う設計が重要です。

見直しポイント ❸

「支給条件」と「免責期間」を必ずチェックする

就業不能保険は、「どの状態から何日目以降に給付開始か」「どの程度働けないと支給対象になるか」で使い勝手が大きく変わります。条件が厳しすぎると、いざというときに支給されない可能性もあるため、自分の職種・働き方に合った条件かどうかを必ず確認しましょう。

例：40代会社員夫婦＋子1人

スクロール→

項目

① 必要生活費

② 必要固定費

③ 公的給付等（差引）

④ 貯蓄等（差引）

必要保障額

計算

月25万円 × 1年

住宅ローン教育費等

高額療養費制度等

預貯金等

①+②−③−④

金額

300万円

200万円

−250万円

−100万円

150万円

必要保障額＝ ①必要生活費＋ ②必要固定費 − ③公的給付等（差引） − ④貯蓄等（差引）
就業不能状態が続いた場合に、毎月の生活費やローン返済をどれだけカバーする必要があるかを数値化し、公的保障や貯蓄で賄えない部分を就業不能保険の給付額で補うイメージです。
※金額は一例であり、家族構成・収入・勤務形態に応じて調整が必要です。