医療保険って入るべき？どう選べばいい？
入院・手術に備えるポイントを分かりやすく解説
そもそも医療保険は
なぜ必要と言われるの？
公的医療保険や高額療養費制度がある日本では、「全額自己負担」になることは多くありません。それでも、入院時の差額ベッド代、通院費、先進医療、自営業やフリーランスの休業による収入減など、公的制度だけではカバーしきれない部分が現実的な負担になります。医療保険は、その「自己負担分」や「働けない期間の不安」をどこまでカバーしたいかを整理し、無理のない範囲で備えるための保険です。大事なのは、「なんとなく不安だから入る」のではなく、「どこから先を保険で補うか」を決めて選ぶことです。
公的医療保険でカバーできる部分を知る
高額療養費制度や自己負担3割など、公的制度で抑えられる分を知らないまま医療保険を選ぶと、「二重で備えすぎ」になることがあります。まずは「最悪のケースでも自己負担はいくらくらいか」を把握し、その上で不足分を医療保険で補う視点を持ちましょう。
入院だけでなく「通院」と「長期化リスク」も考える
最近は入院期間が短くなり、通院での治療が増えています。日額型の入院給付金だけでなく、通院保障・長期治療・がんなどの長期療養リスクも含め、「どのパターンに備えたいか」を整理しておくことが重要です。
保険料とのバランスと、既存保障の重複チェック
会社の団体医療保険、共済、クレジットカード付帯など、すでに一定の保障を持っている場合もあります。特約を付けすぎて保険料が膨らんでいないか、複数の保険で同じ部分を重複していないかを確認し、「シンプルで続けやすい設計」に整えることがポイントです。
例：30代会社員・独身の医療費備え
スクロール→
項目
① 必要生活費
② 必要医療費
③ 公的給付等（差引）
④ 貯蓄等（差引）
必要保障額
計算
月15万円 × 1年
治療費 入院費 等
高額療養費制度 等
預貯金 等
①+②−③−④
金額
180万円
50万円
−50万円
−100万円
80万円
入院や治療で想定される自己負担額と、療養中の生活費から、公的制度や手元の貯蓄でカバーできる分を差し引いた不足分が、医療保険などで備えたい目安になります。
※数値は一例であり、働き方・家族構成・貯蓄状況により調整が必要です。
ご相談でよく聞く
「3つの誤解」
医療保険は「何となく心配だから」という理由で選ばれやすく、その結果、ムダや偏りが生まれがちです。特に次のような誤解には注意が必要です。
「入院日額が多いほど安心でお得」
入院日数は短期化しており、必要以上の日額を設定すると保険料が割高になります。「どのくらいの自己負担をカバーしたいか」から逆算して日額を決めることが大切です。
公的医療保険があるから、医療保険は一切不要
高額療養費制度で医療費は抑えられても、差額ベッド代や交通費、収入減などは対象外です。「一切いらない」と決めつける前に、自分の働き方や貯蓄状況と照らして検討する必要があります。
特約をたくさん付けるほど安心で良い保険になる
特約を増やしすぎると、重複や使いにくい保障が増え、保険料だけがかさむことがあります。「よく使う可能性のある部分」に絞って、シンプルに設計するほうが実用的です。
医療保険を検討する時の
3つのポイント
医療保険は「とりあえず入る」ではなく、「どこまで自己負担を許容し、どこから保険で備えるか」を決める商品です。ここでは、検討の軸となる3つのポイント（タイプ）をご紹介します。
基本の医療保険
（入院・手術保障）
入院・手術に備えるベースとなる保障です。高額療養費制度を踏まえ、「自己負担分を補う」イメージで日額や給付条件を選びます。
終身タイプで「一生続く医療保障」をベースにしつつ、保険料が無理なく払える範囲に抑えることが重要です。
がん・三大疾病などの特定疾病保障
治療が長期化しやすいがんや三大疾病に、一時金や長期保障で備えるタイプです。標準的な医療保険に上乗せしておくことで、大きな治療費や収入減への備えになります。
すべてをフルカバーではなく、「一時金で当面の費用を支えられる程度」に絞ると、保険料とのバランスが取りやすくなります。
就業不能保険・所得補償保険との組み合わせ
医療費そのものより、「働けないこと」による収入減が不安な方には、就業不能保険や所得補償保険との組み合わせが有効です。医療保険は医療費、就業不能保険は生活費、と役割を分けることで設計が明確になります。
「医療費」と「生活費」をごちゃまぜにせず、それぞれどの保険でカバーするか線引きをすると、ムダが減ります。
よくある質問を
ご紹介
Q. 医療保険には必ず入ったほうがいいですか？
Q. 掛け捨てタイプと貯蓄型、どちらが良いですか？
Q. がん保険や三大疾病保険も必要ですか？
Q. どのくらいの入院日額にすれば良いですか？
保険の選び方一覧