糸と糸を繋ぎ、その糸(ご縁)に感謝

株式会社 itofuku.

万一の時に備えたいとき、保険ってどう考える?
家族の生活を守るための必要保障額と選び方を分かりやすく解説

万一の時、今のままで
家族を守れますか?

「自分にもしものことがあったら、この家は?生活費は?子どもの進学は?」そんな不安を感じたときに考えたいのが、「万一の時に備える生命保険」です。重要なのは、感覚で大きな金額を選ぶことではなく、「家族に本当に必要なお金」と「すでにある備え(遺族年金・貯蓄など)」の差を明確にすること。ここでは、万一の時の保障を検討する際の基本の考え方と、ムダのない保険選びのポイントを整理します。

見直しポイント ❶

家族の生活費を「何年分守るか」を決める

万一の時の必要額は、「遺されたご家族が、どのくらいの期間、現在に近い生活を続けられるか」で変わります。お子さまの年齢や配偶者の就労状況などを基準に、「あと何年分の生活費が必要か」を具体的にイメージすることが第一歩です。

見直しポイント ❷

教育費・住宅ローンなど大きな支出を忘れない

生活費だけでなく、今後予定される教育費や住宅ローン残高も、万一の時に家族の負担となる重要な要素です。これらを含めて必要額を積み上げることで、「思ったより足りない」「逆にかけ過ぎていた」といったズレを防げます。

見直しポイント ❸

公的給付と貯蓄を差し引いて「不足分」を保険で補う

遺族年金や勤務先の死亡退職金、既にある貯蓄も立派な備えです。それらを考慮せずに保険を上乗せすると、保険料がムダになりがちです。「公的制度+貯蓄」でカバーできる分を差し引き、足りない部分だけを保険で補うのが合理的な設計です。

例:30代夫婦+子2人 住宅ローンあり

スクロール→

項目

① 必要生活費

② 必要教育・住宅費

③ 公的給付等(差引)

④ 貯蓄等(差引)

必要保障額

計算

月25万円 × 20年

教育費 住宅費 等

遺族年金 等

預貯金 等

①+②−③−④

金額

6,000万円

3,500万円

−2,500万円

−1,000万円

6,000万円

必要保障額 = ①必要生活費 + ②必要教育・住宅費 − ③公的給付等(差引) − ④貯蓄等(差引)
万一の時に備える金額は、「これから家族にかかる生活費・教育費・住宅費などの合計」から、「遺族年金や会社の保障、預貯金でまかなえる分」を差し引いた差額を目安に考えます。
数値は一例であり、ご家庭ごとに試算が必要です。

ご相談でよく聞く
「3つの誤解」

「万一の備え」は大切ですが、思い込みのまま加入すると「足りない」か「かけ過ぎ」のどちらかに偏りがちです。特に次のような誤解には注意が必要です。

誤解ポイント ❶

とにかく大きな金額をかけておけば安心

金額が大きいほど安心に見えますが、その分保険料負担も増えます。大切なのは、「家族に必要な金額」を計算し、その範囲で設計することです。

誤解ポイント ❷

貯蓄があるから、生命保険は不要

貯蓄だけで全てを賄おうとすると、残された家族の老後資金まで取り崩すことになりかねません。貯蓄はクッションとして活用し、不足分だけを保険で補うことでバランスよく備えられます。

誤解ポイント ❸

遺族年金があるから、大丈夫なはず

遺族年金の受給額は、加入状況や家族構成によって大きく変わります。実際に試算すると「生活費の一部にしかならない」ケースも多く、過信は危険です。不足分を前提に設計することが重要です。

万一の時に備えたい方が
検討したい3つの保険

「万一の時に家族の生活を守る」という目的に絞ると、選ぶべき保険はシンプルです。ここでは、その中でも中心となる3つの選択肢をご紹介します。

収入保障保険

万一の際、遺族が毎月一定額を受け取れるタイプの保険です。実際の生活費イメージに近く、「必要保障額」に沿った設計がしやすいのが特徴です。

ココがポイント ❶

お子さまの独立時期や住宅ローン完済時期に合わせて支給期間を設定すると、ムダなく必要な期間だけ守れます。

定期保険

一定期間だけ大きな保障を確保できる保険です。教育費や住宅ローンなど「期限付きのリスク」がある世帯に適しています。

ココがポイント ❶

「いつまでに・いくら必要か」を基準に、保険期間と保障額を決めることで、シンプルかつ合理的な設計ができます。

終身保険
(少額でも)

葬儀費用や、最後に残したいお金を準備するための終身保障です。「大きな死亡保障」ではなく、「最低限の安心材料」として活用します。

ココがポイント ❶

高額にしすぎず、必要最低限の金額に絞ることで、他の保障とのバランスを取りやすくなります。

よくある質問を
ご紹介

A. 目安は「将来かかる生活費・教育費・住宅費などの合計」から、「遺族年金や会社の保障、預貯金でまかなえる分」を引いた差額です。個別の数字を出すと、必要額がはっきりしてきます。
A. 両方大事ですが、「万一が起きた直後から家族を守る役割」は保険が得意です。貯蓄と併用しつつ、不足分を保険でカバーする考え方がおすすめです。
A. 経済的に依存している家族がいない場合、大きな死亡保障は必須ではありません。葬儀費用など最低限の準備だけを少額の終身保険で備える、という選び方もあります。
A. もちろん大丈夫です。家族構成や収入、ローン、貯蓄状況を整理しながら、一緒に「万一の時に本当に必要な金額」と適切な保険の組み合わせを確認できます。