糸と糸を繋ぎ、その糸(ご縁)に感謝

株式会社 itofuku.

生命保険ってどう選べばいいの?
万一のとき家族を守るための考え方を分かりやすく解説

そもそも
なぜ生命保険が必要?

生命保険は、「万一のときに残された家族の生活を守るため」の保険です。住宅ローン、教育費、毎月の生活費など、ご家族の暮らしがあなたの収入に支えられている場合、もし収入が途絶えると家計は一気に不安定になります。貯蓄だけで全てを補うのは難しいことも多く、「必要なお金」と「すでにある備え(公的給付・貯蓄)」の差額を埋める役割を担うのが生命保険です。ここでは、感覚ではなく根拠を持って生命保険を選ぶための基本ポイントを整理します。

見直しポイント ❶

必要な金額を、数字で把握し算出する

「このくらいあれば安心そう」という印象ではなく、ご家族の生活費、教育費、住宅費、公的給付、貯蓄などを踏まえて必要保障額を試算することが大切です。数字で把握することで、過剰にも不足にもならない設計がしやすくなります。

見直しポイント ❷

一生分ではなく「守るべき期間」に合わせて考える

お子さまの独立や住宅ローン完済など、大きな負担が続くのは一生ではなく「一定の期間」です。その期間を重点的にカバーする定期保険や収入保障保険を活用することで、必要な保障を確保しつつ、保険料も効率的に抑えられます。

見直しポイント ❸

公的保障や既存の保険・貯蓄との重複をチェックする

遺族年金や勤務先の保障、退職金、貯蓄など、すでに備わっている「万一の支え」を考慮せずに保険を上乗せすると、無駄な負担につながります。今ある保障を一覧化し、「不足している分だけ」を生命保険で補うことが重要です。

例:30代夫婦+子1人 住宅ローンあり

スクロール→

項目

① 必要生活費

② 必要教育・住宅費

③ 公的給付等(差引)

④ 貯蓄等(差引)

必要保障額

計算

月25万円 × 20年

教育費 住宅費 等

遺族年金 等

預貯金 等

①+②−③−④

金額

6,000万円

3,000万円

−2,000万円

−1,000万円

6,000万円

必要保障額 = ①必要生活費 + ②必要教育・住宅費 − ③公的給付等(差引) − ④貯蓄等(差引)
万一の際に、ご家族が現状に近い生活を続けながら、教育費や住宅費も支払っていけるようにするため、「これから必要となるお金」から「公的制度や貯蓄でカバーできる分」を差し引いた差額が、生命保険で備えたい目安となります。
※数値は一例です。ご家庭ごとに試算が必要です。

ご相談でよく聞く
「3つの誤解」

生命保険については、イメージや聞きかじりで判断してしまい、「気づかないうちにムダが多い」「本当に必要なときに足りない」というケースもあります。特に次のような誤解には注意が必要です。

誤解ポイント ❶

大きければ大きいほど安心で正解

保障額が大きいほど安心に見えますが、その分保険料も増えます。「なんとなく」ではなく、必要保障額を計算し、ご家庭に必要な分だけを持つことが大切です。

誤解ポイント ❷

終身保険が一番良くて、定期保険は損をする

終身保険定期保険は役割が異なります。教育費や住宅ローンなど一定期間のリスクには定期保険や収入保障保険が効率的です。終身保険は葬儀費用や将来の資産形成など、長期目的に絞って検討するのが賢い選び方です。

誤解ポイント ❸

会社の保障や遺族年金があるから個人の生命保険は不要

会社の制度は転職や退職で変わり、遺族年金も家族構成で金額が大きく変わります。実際の受取見込みを確認したうえで、不足分を生命保険で補う発想が必要です。

生命保険を考える時に
検討したい3つのタイプ

「誰を・いつまで・どのくらい守りたいのか」を整理すると、選ぶべき生命保険の種類は自然と絞られます。ここでは、万一の備えを検討する際に押さえておきたい代表的な3タイプをご紹介します。

定期保険
(一定期間の死亡保障)

子どもの独立や住宅ローン完済までなど、「必要な期間」に合わせて大きな保障を準備できる保険です。保険料が割安で、現役世代のベース保障として使いやすいタイプです。

ココがポイント ❶

大きな保障が必要な時期に絞って設計できるため、無駄な保険料を抑えやすくなります。

収入保障保険
(毎月受け取るタイプの死亡保障)

万一の際、遺族が年金のように毎月一定額を受け取れる保険です。実際の生活費イメージに近く、必要保障額の考え方と相性の良い設計ができます。

ココがポイント ❶

子どもの年齢やライフプランに合わせて、支給期間を「必要なところまで」に設定することで、効率的な保障になります。

終身保険
(生涯保障・貯蓄性あり)

一生涯の死亡保障が続き、将来の解約返戻金や相続対策にも活用できる保険です。葬儀費用の準備や、残したい資金を明確にしておきたい方に向いています。

ココがポイント ❶

高額な終身保険を抱え込むのではなく、「必要最低限+長期目的」に絞り、残りは定期・収入保障と組み合わせるとバランスが良くなります。

よくある質問を
ご紹介

A. 基本は「将来かかるお金 − すでにある備え」です。今後の生活費や教育費、住宅ローンなどを合計し、遺族年金・会社の保障・預貯金でカバーできる分を差し引いた残りが、保険で備えたい目安になります。
A. 結婚、出産、住宅購入、転職、退職などライフステージが変わった時は見直しのサインです。保障内容・保険料・現在の必要保障額を比較し、合っていなければ調整を検討しましょう。
A. 扶養家族や返済義務のある借入がなければ、大きな死亡保障は必須ではありません。ただし、葬儀費用や将来の準備として少額の終身保険を検討するケースもあります。
A. 目的によります。家族の生活費を守るのは定期・収入保障が合理的ですが、「一生涯の葬儀費用」「相続対策」などには終身保険が有効です。役割を分けて考えることが大切です。